なぜ転職したの？どうやって？気になる転職事情の調査結果まとめ

メンバーの一員からプロジェクトリーダやプロジェクトマネージャーなどへステップアップしてくると、「転職」という言葉が頭に浮かぶことってありますよね？

会社の体制や将来性などを冷静に見る目が育ち、家族環境が変化する時期なので、「転職したいな」と思うのは自然な考え方だと思います。

転職サイトにも色々な情報が掲載されていますが、クールに転職について考えるために、少し客観的なデータを使って、みんなの転職事情をのぞいてみましょう。

データには政府発表資料を使っていますが、改ざんナシの保障はありません。

「大体こんな傾向なんだな」ぐらいに考えて、転職の参考にしてみてはどうだろう。

転職する人はどんな人？

転職する人はどのくらいいるの？

これは、雇用動向調査(*1)の転職入職率(*2)が、ここ数年、約10％(全年代・男女平均)で推移していることからわかります。

*1：「雇用動向調査」
主要産業における入職・離職等を調査し、雇用労働力の流動状況を明らかにするために、昭和39年以降、少しずつ形を変えながら、年2回、厚生労働省が実施している調査。

*2：「転職入職率」常用労働者数に対する転職入職者の割合のこと。
転職入職者：入職者のうち、入職前1年間に就業経験のある者のこと。

どんな職種の人が転職しているの？

情報通信業には、ソフトウェア業、情報処理・提供サービス業、インターネット付随サービス業が含まれています。次いで多かったのは、「運輸業、郵便業」、「医療、福祉」でした。

*3：「転職者実態調査」
「雇用の構造に関する実態調査」の略称です。転職者の就業実態把握し、雇用対策に役立てるために行っている調査です。不定期に調査が行われており、平成27年(2015)の調査結果が最新で、前回は、平成18年(2006)に行われました。

なぜ転職したの？

20代・30代を抜粋した転職者実態調査結果からみていきましょう。

離職理由を見てみると、「賃金」よりも、「労働条件」を理由に離職する人がやや上回っていました。

ステップアップを求めた転職と思われる「他によい仕事があったから(5位)」と、「いろいろな会社で経験を積みたいから(6位)」という回答を合計すると31.4%になり、1位の「労働条件」の割合を超えます。

このことから、ステップアップも大きな転職理由になっていることがわかりますね。

転職後の満足度は？

「今の職場で今後も働きたい」が 55.9％、「わからない」が24.9％、「機会があれば転職したい」が 17.7％となっていました(全年代・男女平均)。20代・30代に注目しても、ほぼ同じ割合でした。

何らかの不満要素はありつつも、転職後の状況に、それなりに満足している人が多いってことかしら。

転職活動って、どんなことをしたらいいの？

「平成27年転職者実態調査　個人調査　3.転職について」を参考に見ていきましょう。（複数回答、男女平均）

転職活動の方法は？

20代・30代のみ平均してみると、「公共職業安定所（ハローワーク）等の公的機関」がダントツに多かったです。

失業保険などの手続きのついでに転職先を探したという人もいるかもしれませんが、ハローワークもインターネットサービスを行っており、14万件以上(2018年11月末時点、全職種、派遣・請負含む)も掲載しています。会員登録することなく検索できますが、民間のサービスに比べるとちょっとコツが必要です。

「民間の職業紹介機関」は4位ですが、他の年代と比べると割合が高く、利用する人が増えてきていることがわかります。

民間の転職サービスを使うと、貴重な時間を使って転職先を検索しなくても、実績等を登録するだけで、スカウトやヘッドハンティングを直接受けられるんだ。

手間も時間も省くことができるなんて、とても魅力的ね。

今の仕事が自分に合っているのかの適性診断、新着求人情報のメール配信などのサービスもあります。今後は「民間の職業紹介機関」の割合が増えていくかもしれません。

どんな転職準備をしているの？

転職活動の方法別転職者割合

実は、「特に何もしていない」という人が、約6割を占めていました。全職種での調査のため、同じ職種間での転職の場合、特に何もしない人が多いのかもしれません。

一方、「転職準備をした」と回答した転職者の約4割は、「情報等の収集をした」と回答しています。

満足感の高い転職にするためにも、ぜひ転職準備をしておきましょう。

「キャリアコンサルティングを受けた」、「就職ガイダンスや適性・適職診断等を受けた」という回答の割合が他の年代よりも高くなっている。

転職活動環境も時代に合わせて変化しているってわけね。

「資格、知識」に注目すると、学校に通った・通信教育等・会社で取得など回答が分散してしまい、それぞれの割合が低くなっていますが、合計すると約3割を越え、「情報等の収集」に次いで多くなります。

キャリアアップ転職に向け、忙しい仕事の合間に、着々と準備している人もいることがわかります。

わたしの年齢でも大丈夫？

「○歳　転職年齢限界説」という話もありますが、「絶対にできない」という訳ではありません。職種にもよりますし、年代によって、転職先の企業が求める条件が少しずつ違ってきますので、年代別に見ていきましょう。

20代での転職

少子高齢化にともない、20代のフレッシュなパワーを必要とする会社はたくさんあります。思い切って、今の職種とは全く違う職種への転職も可能な年齢です。

ただし、「すでに社会経験がある」という目で見られますので、あいさつ・髪型・服装などの基本的なビジネスマナーはきちんと身につけておきましょう。ビジネススクールや通信教育等で資格を取得しておくと、転職を有利にすすめることができます。

また、メンバーとして参加したプロジェクトがあるのであれば、自分が果たした役割やその成果を一覧にしておくと、30代・40代になっても役に立ちます。

30代での転職

30代の転職者には、何よりも「即戦力」が求められます。

プロジェクトリーダーとしての活躍を期待される年代なので、専門知識だけでなく、上司や部下とのコミニュケーション能力や問題解決力も求められます。たくさんの社会経験を積んでいるので、転職に有利な年代であるといえます。

「忙しくてなかなか時間がとれない」という方も多いですが、実際に転職した人は「短期決戦」で転職しています（後述）。

「とにかく時間がない」、「自分のキャリアやスキルがどの程度かわからない」という人は、転職エージェントを上手に使うことをおすすめします。

40代での転職

40代の転職者には、30代の転職者に求められる「即戦力」だけでなく、プロジェクトマネージャーや管理職としての「マネジメント力」も求められます。専門分野の知識や、幅広い人脈があると、なお転職に有利といえます。

現段階では、20代・30代に比べると、全く違う新分野への転職は敬遠されがちで、求人数も少ない傾向にあります。ですが、少子高齢化にともない優秀な即戦力を求める会社は多く、徐々に裾野は広がっていくと予想されているので、まだまだチャンスはあります。

転職には、どのくらいの時間が必要？

転職した人は、どのくらい転職に時間をかけているのでしょうか？

職種にもよりますが、技術進化の速いIT系の場合、1年のブランクが大きく響いてきます。プロジェクト進行中の場合も退職のタイミングはなかなか難しいものです。スムーズな退職のためには、ちょうど仕事の区切りがつく頃に転職できるように、先を見越して行う必要があります。

転職者実態調査では、「転職活動期間なし」、「離職期間なし」という転職者が多かったです。次いで多いのが、転職活動期間・離職期間が「１ヶ月未満」であることを考えると、転職を非常に「短期決戦」で行っている人が多いことがわかります。

失業保険をもらえる期間は、最短で90日であることを考えると、当然ともいえます。

転職活動開始 ～ 離職（全世代・男女平均）

離職 ～ 転職先へ就職（全世代・男女平均）

転職と収入について

転職後の収入について

転職理由に「給与等収入が少なかった」という転職者も多いのですが、本当に「給与アップ」する人はどのくらいいるのでしょうか？

転入職者の賃金変動状況（20代・30代の平均・男女平均）

前職の賃金と比べ、「増加した」＋「変わらない」が約7割、「減少した」転職者は約3割という結果でした。「増加した」と回答した転職者のうち、約7割は「賃金が１割以上増加した」と回答しています。

前年の雇用動向調査や転職者実態調査でも、ほぼ同様の割合の結果なので、おおよその傾向であるといえます。

「3割の確率で給与が下がるなら転職をやめよう！」と悲観することはありませんよ。
転職１年目は様子見で、２年目以降に昇給する会社もありますから。

たとえ給与が下がったとしても、「労働時間、休日等の労働条件」、「職場の人間関係」など転職時の希望条件が改善するのであればメリットは十分あります。

Uターン転職の場合、物価や家賃も下がるので、生活レベルはあまり変わらないことだってあります。

「給料・給与・賃金」は、なにが違うの？

求人情報を見てみると、ハローワークでは「賃金」、民間の転職サイトでは「給与・年収」と表示されています。「給料・給与・賃金」は、すべて労働の対価として労働者が貰うお金の名前ですが、少しずつ違います。

「諸手当はないけれど、給料は高い」、「給料は低いけれど、諸手当のうち○円は必ずもらえる」、「残業代の上限は○円」など、転職を募集する企業も工夫して求人を出しています。手取り額は？残業代が出なくなったときの給与額は？などいくつかのパターンで検討しておきましょう。

最近は、プロ野球選手のように「年俸制」で給与を支払う会社もあります。

みんなの転職事情についてまとめ

みんなの転職事情をのぞいてみると、意外と「短期決戦」で転職している人が多く、半数以上の転職者が「今の職場で今後も働きたい」と回答していました。

転職の条件を明確にすることが重要

労働条件、収入、会社の将来性、人間関係、スキルアップ、家族など、転職の条件とその組み合わせは無数にあります。

どうしても条件にあう転職先が見つからない場合、条件はそのままでも、Uターン・Jターン・Iターン転職など、引っ越しして拠点を変えるだけで、転職先が見つかることもあります。都心から郊外へ引っ越すだけでも、物価や家賃（実家ならばゼロ？）が下がるので、生活に余裕が出ることも考えられます。

迷った時は、一人では悩まず、転職エージェントに相談してみましょう。

 スキルアップ／資格取得しておくこと

資格試験代は高価ですし、勉強も面倒です。ですが、「いざ転職！」となったときに、自分のスキルとそのレベルを一目で理解してもらえるのが「資格」です。

面接でしっかりとアピールできればよいのですが、書類選考で落とされてしまうと、それもできません。

最近は、スクールだけでなく、オンライン通信教育という手段もあります。

転職回数やブランク期間も重要

海外では当たり前の転職も、日本では十分に浸透しているとは言えません。転職する時の年齢や、職種にもよりますが、転職回数が3回位になると、「飽きると転職してしまうのか？」、「コミュニケーションに問題があるのか？」など、よくない印象を与えてしまうことがあります。

技術進化の速いIT系などの職種の場合、１年のブランク期間が大きく響いてきます。

転職回数もブランク期間も、十分な理由があれば問題はありません。

転職事情の統計や傾向は掴んでいただけたと思います。

実際、行動するのは「あなた」なので、参考にしつつ自身に合った転職活動を行うことが大切です。