この記事で解決できる悩み
- 転職したいんだけど、費用っていくらくらいかかるの…?
- 「退職後」と「在職中」の転職活動で、そんなに出費って変わるのかな?
転職活動の不安のひとつが、それにかかる費用ですよね。
この記事では、このような悩みを解決します。
この記事の主な内容
- 転職活動にかかる費用
- 転職活動するうえで必要な貯蓄
- 退職してから転職するときの注意点
『転職活動をするときにどれくらい出費がかかるのか』を理解すれば、慣れない転職でも出費に苦しむことなく転職できるようになります。
それではまず、『転職するのにどれくらいの費用がかかるのか』について見ていきましょう。
【はじめに】転職するのにどれくらいの費用がかかるか?
出典: リクナビNEXT
【転職時に貯金はいくら必要?転職にまつわるお金の話】
リクナビNEXT
のアンケート調査によると、転職には1度につき10万円前後の転職活動費が必要との結果が出ています。
ただし、この結果は、生活費は含まれておらず、74%の人は遠方への転職活動を行っていないため、交通費も含まれていません。

転職活動で予想外にかかるのは交通費
じつは、転職活動で予想外に費用が掛かってしまった、といわれるのが交通費です。
住んでいる地域や志望企業によっても変わりますが、面接の回数が増えるごとに必要な交通費が増えるからです。
もし、首都圏内の移動などの近い距離なら往復1000円も掛からない場合もあります。
ですが、地方や県をまたぐ移動の場合、新幹線・飛行機・宿泊費で1度で数万円の出費になることもあります。
また、たとえ地元で仕事を探しているつもりでも、本社での面接が必要となったり、地元で仕事が見つからず遠方に遠出を繰り返していると、知らないうちに出費がかさんでしまったりします。
ですから転職を始める前に、余裕をもって転職費用を貯めておきましょう。


転職活動にかかる費用内訳
この見出しでは転職活動にかかる費用内訳を紹介します。
事前にどのような費用がかかるのかを把握しておくことで、転職活動中の不安を軽減することができます。
たとえば、次ような費用が挙げられます。
転職活動にかかる費用
- 宿泊費
- 飲食代
- 交通費
- 衣類
- 履歴書代、切手代
- 書籍費用(勉強など)
また、退職してから転職を進める場合、上記に加えて生活費も必要になります。
生活費の内訳
- 食費
- 家賃(住宅ローン)
- 光熱費
- 通信費
- 公共費(新聞、NHK受信料など)
- ガソリン代
- 保険・医療費
- 教育費
- 娯楽費
- 雑費
退職してから転職するときの注意点3つ
つぎに、退職してから転職するときの注意点を3つ紹介します。
退職してから転職するときの注意点3つ
- 離職中の生活費は蓄えから捻出する
- 転職が決まるまでの期間が分からない
- 住民税や年金、健康保険の支払いが必要
在職中の転職活動と違い、退職してしまうと収入が途切れます。
ですから、以下の注意点を確認し、自分がどういう転職活動を行いたいのかよく考えてみてください。
注意点1:離職中の生活費は蓄えから捻出する
退職してから転職する場合、収入がないため、貯金から生活費を捻出する必要があります。
あらかじめ、毎月の生活費をしっかり把握しておかないと、すぐに転職活動用の貯金を使い切ってしまった、なんてことになりかねません。
事前に計画を立てることが重要です。
注意点2:転職が決まるまでの期間が分からない
転職が決まるまでの期間がわからないことも気にしておきましょう。
リクナビNEXT
のアンケート結果を見ると、回答者の63%は2か月以上、そのうち27%は4カ月以上の時間をかけて転職しています。
出典: リクナビNEXT
【転職にはいくらかかる?必要な費用とスケジュール】
当然退職していれば、この間は収入がありません。
ですから、少なくとも2、3か月分の貯蓄はしておいたほうがいいことがわかります。
注意点3:住民税や年金、健康保険の支払いが必要
転職活動にかかる費用内訳について説明しましたが、それとは別に随時支払いが必要なものがあります。
たとえば、次のような支払いです。
忘れがちな支払い
- 住民税
- 国民年金
- 健康保険 など
在職時は会社が払ってくれていましたが、退職したら自分で支払うことになります。
月々の金額も少なくはないので、支払うのが苦しいと感じたら早めに手続きを行いましょう。
詳しい手続きの方法は以下の記事を参考にしてみてください。
退職後の転職活動なら退職金や失業給付金を計算に入れる
退職後、なかなか転職が決まらなければ、失業給付金を計算に入れましょう。
経済的に苦しい状態で転職活動を続けると精神的な余裕もなくなってしまいます。
本意ではない会社に就職してしまったり、焦るばかりで面接でも本領を発揮できなくなる可能性があります。
失業保険は、自己都合であっても退職してが3カ月経てば受給できます。
収入があるだけで精神的な余裕が出るので、退職する前に雇用保険の受給資格があるかどうか、必ず確認しておきましょう。
雇用保険を受給する場合
- 自己都合…受給まで3カ月の給付制限がある
- 会社都合…待機期間の7日後に給付される
失業給付金を転職の費用としてあてにするときの注意点2つ
ただし、失業給付金をあてにする場合、次の2つの注意点があります。
失業給付金を転職の費用としてあてにするときの注意点2つ
- 会社都合か自己都合で給付内容が異なる
- 1年未満の退職は失業給付金を受けられない
順に解説します。
注意点1:会社都合か自己都合で給付内容が異なる
失業給付金が貰える期間を、給付日数といいます。
給付日数は、退職理由が「会社都合」か「自己都合」か、また、雇用保険の加入年数がどれくらいかによっても異なりますので、以下の表を参考にしてください。
当然、給付日数が減れば、トータルで受給できる金額が少なくなるので、給付条件と金額を把握しておきましょう。
【一般受給資格者:3ヶ月待期あり】
自己都合退職の場合 | 10年未満 | 10年以上20年未満 | 20年以上 |
全ての年齢 | 90日 | 120日 | 150日 |
【特定受給資格者:待期なし】
会社都合退職 | 被保険者期間 | ||||
1年未満 | 1年以上5年未満 | 5年以上10年未満 | 10年以上20年未満 | 20年以上 | |
30歳未満 | 90日 | 90日 | 120日 | 180日 | |
30歳以上35歳未満 | 90日 | 180日 | 210日 | 240日 | |
35歳以上45歳未満 | 90日 | 180日 | 240日 | 270日 | |
45歳以上60歳未満 | 180日 | 240日 | 270日 | 330日 | |
60歳以上65歳未満 | 150日 | 180日 | 210日 | 240日 |
注意点2:1年未満の退職は失業給付金を受けられない
2つ目の注意は、就職してから1年未満の退職の場合、失業保険を受け取れないことです。
失業手当は退職前の2年間に12か月以上、雇用保険に加入していることが前提だからです。
また、自己都合で退職した場合は、3ヶ月の待機後の支給となります。
ただし、リストラや倒産といった会社都合で退職した場合は、退職前の1年間に6カ月以上加入していれば対象になります。
前職を辞めるタイミングや理由も大きく関わってくるので注意しましょう。
転職活動中にかかる費用のシミュレーション
転職活動に入る前に、費用の計算をしておくことが大切です。
ですから、どれだけ費用がかかるのかシミュレーションしてみましょう。
きちんと備えをしてから転職活動を開始するのがおすすめです。
短くても半年、余裕をもって1年は活動できる金額を想定しましょう。
費用のシミュレーション
- 退職せず転職活動する場合
転職活動費 - 失業保険の給付額 - 退職してから転職活動する場合
6か月~12か月分の生活費 + 転職活動費 - 失業保険の給付額
効率的に転職するなら転職エージェントを利用する
効率的に転職活動を進めるなら、転職エージェントを利用するのもおすすめです。
転職エージェントは無料で利用できますし、登録しておくだけで求人を探してきてくれます。
転職エージェントを利用すると、面談に向かうときに交通費や雑費が必要です。
ですが、迅速な転職を成功させることで、無駄な雑費や交通費を減らせます。
逆に急いで転職しないなら、スカウトサービスを利用するのも手ですよ。
このサービスを利用すれば、あなたの経歴やスキルを見て興味を持った企業の方から連絡がきます。
転職活動にかかった費用についてのQ&A
さいごに、転職活動にかかった費用についてよくある質問を紹介します。
転職活動にかかった費用についてのQ&A
Q1:転職の費用を節約する(捻出する)方法は?
エン転職の調査に結果によると、転職の費用を節約する方法で一番多いのは「食費」の62%でした。
次いで「趣味・娯楽費」が60%、「交際費」が50%でした。
やはり転職活動を始めたら今まで通りの生活スタイルでは厳しいものがあるのかもしれません。
節約し、出費を抑えることも大切ですが、何よりも迅速に転職を成功できるようにすることが一番ですね。
Q2:転職資金を準備している人はどれくらいいるの?
同じくエン転職のアンケートによると、転職を始めるにあたり、事前に資金を準備できた割合は25%でした。
余裕のある転職活動のためには事前の貯蓄が必要だとわかっていても、実際はなかなか難しいものです。
常日頃から余裕をもって準備できるといいですね。
【転職の費用】まとめ
【転職の費用】まとめ
- 転職する場合、費用は目安として10万円かかる
- 生活環境や転職のためのスキル習得をするかによっても変わる
- 退職してから転職活動をするなら、生活費の分の出費も計算に入れておく
いかがでしたか。
転職活動を行う上での出費は、忘れがちですが大きな問題です。
在職中の転職活動は大変ですが、在職中と退職後では精神的な余裕も全然かわってくるので、在職中に転職活動をするのがおすすめですよ。